PSEマークとは？意味と丸形・ひし形の違い、確認方法をわかりやすく解説

2026年9月2日2026年9月27日

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電気製品を買うときに見かける「PSEマーク」。

この記事では、PSEマークとは何か、丸形とひし形の違い、製品のどこを見れば確認できるか、そして「PSEマークがない製品」を買っても大丈夫なのかを、専門知識がなくても分かるように整理します。

結論を先にいうと、PSEマークは「電気用品安全法という国の法律の基準を満たしている」ことを示す表示で、対象の電気製品には表示が義務づけられています。

マークのない対象製品は日本国内で販売できません。

電源タップなど身近な製品での見方は「電源タップおすすめの選び方完全ガイド」、偽物マークの見分け方は「PSEマークの偽物を見破る方法」もあわせてご覧ください。

PSEマークとは？意味と種類をわかりやすく理解する

PSEマークとは？「電気用品安全法」の基準を満たした証

PSEマークとは、日本の「電気用品安全法（電安法）」が定める安全基準を満たした電気用品に表示されるマークです。

粗悪な電気製品による火災や感電の事故から消費者を守るため、対象となる電気用品を製造・輸入・販売する事業者に、技術基準への適合確認・検査・マーク表示を義務づけているからです。

「PSE」は Product Safety of Electrical Appliances & Materials（電気用品の安全性）の略で、マークの近くには通常、届出をした事業者名や定格（電圧・消費電力など）も一緒に表示されます。

コンセントにつないで使うドライヤーやテレビ、ACアダプター、電源タップなどは、このマークがなければ日本国内で販売できません。

つまりPSEマークは単なる装飾ではなく、「国内で売ってよい電気製品かどうか」の入口となる法定表示です。

制度の詳細は経済産業省の電気用品安全法のページで確認できます。

丸形PSEとひし形PSEの違い

PSEマークには「ひし形（◇）」と「丸形（○）」の2種類があり、製品の危険度によって分けられています。

事故が起きたときの危険性が高い製品ほど、より厳しい検査を国が求めているためです。

電気用品は全体で約457品目が指定され、そのうち特に危険性が高い116品目が「特定電気用品（ひし形）」、残り341品目が「特定電気用品以外の電気用品（丸形）」に分類されています。

	ひし形PSE	丸形PSE
正式区分	特定電気用品	特定電気用品以外の電気用品
品目数の目安	116品目	341品目
危険度	相対的に高い	相対的に低い
検査	国に登録された第三者検査機関による適合性検査＋工場検査が必須	事業者自身による自主検査でよい
身近な例	電源タップ（テーブルタップ）、延長コード、ACアダプター・直流電源装置、電気マッサージ器	テレビ、冷蔵庫、洗濯機、LED電球、リチウムイオンモバイルバッテリー

電源タップやACアダプターなど「コンセントまわりの配線器具」はひし形、家電本体の多くは丸形、と大まかに覚えておくと見分けやすくなります。

対象品目の正確な一覧は経済産業省の特定電気用品（116品目）一覧・特定電気用品以外（341品目）一覧で確認できます。

なぜPSEマークが必要なのか｜「自己確認・自己表示」という仕組み

PSEマークは、国が製品を1つずつ審査して与える「認証マーク」ではなく、事業者が自ら基準適合を確認して表示する「自己確認・自己表示」の制度です。

膨大な数の電気製品を国がすべて個別に検査するのは現実的でないため、責任を事業者に負わせ、違反には罰則で対応する枠組みになっているからです。

丸形（特定電気用品以外）は事業者の自主検査だけでマークを表示できます。

ひし形（特定電気用品）は、それに加えて国に登録された第三者検査機関の適合性検査を受ける必要があります。

事業者に課される主な義務は次のとおりです。

事業開始から30日以内に、経済産業局へ事業届出をする
製品が国の技術基準に適合しているか確認する（ひし形は登録検査機関の検査も）
出荷前に全数の自主検査を行い、記録を3年間保存する
PSEマーク・届出事業者名・定格などを製品に表示する

これらの義務を果たさずにマークを表示したり、マークなしで対象製品を販売したりすると、事業者は1年以下の懲役または100万円以下の罰金（法人は最大1億円の罰金）の対象になり得ます。

自分で輸入・販売したい場合の手順は「PSEとは？輸入・販売事業者向けの取得ガイド」で解説しています。

PSEマークはいつから？電気用品取締法からの経緯

PSEマークは、2001年4月1日に「電気用品取締法（電取法）」が「電気用品安全法」へ改正・改称されたときに導入されました。

それ以前は国の検査を前提とした旧制度のマーク（〒マークなど）が使われていましたが、事業者の自主的な安全確認を促す方向へ制度を見直し、現在のPSEマークに切り替わったためです。

その後も対象品目は追加されており、たとえばポータブルリチウムイオン蓄電池（モバイルバッテリー）は2018年に対象へ加えられ、1年の経過措置を経て2019年2月1日以降はPSEマークのないモバイルバッテリーの販売ができなくなりました。

古い電気製品にマークがない、種類が今と違う、というのはこうした改正の経緯によるものです。

PSEマークで分かること・分からないこと（よくある誤解）

PSEマークは「国が定めた最低限の技術基準を満たしている」ことを示すもので、製品の品質やすべての性能まで保証するものではありません。

基準は感電・火災などの重大事故を防ぐための下限であり、耐久性・使い勝手・長期的な安全性は製品ごとに差があるからです。

特に丸形は第三者の検査を経ていないため、表示だけを理由に「絶対に安全」と考えるのは適切ではありません。

分かること：日本の技術基準に適合しているとして事業者が届出・表示していること
分からないこと：耐久性、発熱の余裕、長く使ったときの劣化、雷サージなど個別の付加機能の性能

PSEマークは「買ってよい製品かどうか」の最低ラインの目安と考え、そのうえで容量や安全機能を個別に確認するのが安全です。

電源タップの安全機能の見方は「電源タップの安全機能と規格の選び方」を参照してください。

製品のPSEマークを確認・チェックする方法

実物・パッケージ・通販ページのどこを見るか

電源タップ本体の銘板とACアダプターに刻印されたPSEマークと事業者名を指し示した確認方法の画像

PSEマークは、まず製品本体の表示（銘板や刻印）を確認し、次にパッケージや取扱説明書、通販なら商品画像と商品説明を見ます。

法律で表示が求められているのは製品本体（またはこれに付する銘板等）であり、広告文だけの記載では確認になりません。

電源タップ・延長コード：本体側面やプラグ根元の刻印に、ひし形PSEマーク＋登録検査機関の記号＋事業者名があるか
ACアダプター・充電器：アダプター本体の印字にひし形PSEマークと事業者名があるか
家電本体（テレビ・扇風機など）：背面や底面の銘板に丸形PSEマークがあるか
モバイルバッテリー：本体表面の印字に丸形PSEマークと事業者名があるか
通販：商品画像で本体の表示が確認できるか。写真がなければ出品者に問い合わせる

マークの形（○か◇か）だけでなく、事業者名がセットで書かれているかまで見るのがポイントです。

マークだけで事業者名がない場合は、表示ルールを守れていない製品の可能性があります。

「PSE認証済み」「PSE適合」という表記の落とし穴

商品説明に「PSE認証済み」「PSE適合」「PSE基準準拠」と書かれていても、製品本体に正しいマークと事業者名がなければ、法律上は「PSE表示なし」と同じ扱いです。

これらの文言は出品者が自由に書けてしまい、第三者が検証しているとは限らないためです。

特に海外の格安通販では、実際には届出も検査もしていないのに「PSE」と書いているケースが報告されています。

「認証済み」という言葉ではなく、本体の実際の表示を基準に判断してください。

マーク自体が偽物のこともあります。

見分け方は「PSEマークの偽物を見破る方法」で詳しく解説しています。

PSEマークの対象になるもの・対象外のもの

コンセントにつないで使う製品や、大容量のリチウムイオン蓄電池を内蔵する製品の多くはPSEマークの対象です。

一方で、USBから微弱な電力だけを受けて動く小物や、乾電池だけで動く製品は対象外です。

電気用品安全法が規制するのは「国が指定した約457品目」に限られ、それ以外は対象外だからです。

対象になりやすいもの	対象外になりやすいもの
電源タップ・延長コード・テーブルタップ	PCやACアダプターのUSB端子につなぐだけのUSB扇風機・USBライト（直流の低電圧で動く小物）
ACアダプター・充電器・直流電源装置	乾電池・ボタン電池だけで動く時計・懐中電灯・おもちゃ
モバイルバッテリー（ポータブルリチウムイオン蓄電池）	マウス・キーボードなど信号用USB機器
テレビ・冷蔵庫・洗濯機・電子レンジ・ドライヤーなどの家電	電気用品安全法の指定品目に含まれないニッチな機器

注意点は、本体が対象外でも、付属するACアダプターやモバイルバッテリーは対象だということです。

USB扇風機そのものにマークがなくても違反ではありませんが、それを充電するACアダプターにはPSEマークが必要です。

「対象外かどうか」で迷ったら、コンセントに直接挿すか・充電池を内蔵するかを基準にすると判断しやすくなります。

届出事業者や製品情報を公的な情報で調べる方法

表示されている事業者名が実在するか、事故情報が出ていないかは、公的なデータベースで確認できます。

PSEは自己表示制度のため、表示の裏付けを消費者側でも確認できる仕組みが用意されているからです。

届出事業者の確認：経済産業省の電気用品安全法のページから、届出事業者の検索・一覧にアクセスできる
製品事故・リコール情報：製品評価技術基盤機構（NITE）や消費者庁のリコール情報サイトで型番を検索する
判断に迷う場合：管轄の経済産業局の窓口に問い合わせる

「事業者名でも型番でも検索してヒットしない」「問い合わせ先が海外の連絡先しかない」といった場合は、購入を見送るか、より信頼できる販売元を選ぶのが無難です。

PSEマークがない製品は買っても大丈夫？ケース別の考え方

新品でマークがない対象製品は買わない

新品で売られている対象製品にPSEマークがない場合は、買わないのが安全です。

対象製品をマークなしで販売すること自体が電気用品安全法違反であり、そうした製品は国の技術基準を満たしているか分からず、発熱・発火のリスクを判断できないからです。

購入者がマークのない製品を使うこと自体に直接の罰則はありませんが、事故が起きても補償を受けにくく、火災保険の扱いも契約や状況によって変わり得ます。

安いからと選ぶより、マークと事業者名が確認できる製品を選びましょう。

100円ショップの電源タップの考え方は「100均の電源タップは危険？」も参考になります。

古い家電・中古品・フリマの場合

中古品でも、対象製品をマークがない状態で「販売」することは、原則として電気用品安全法で禁止されています。

一方、無償で譲る場合は同法が直接規制する「販売」にはあたりません。

法律の目的は国内で流通する電気製品の安全確保にあり、新品・中古を問わないためです。

ただし規制の中心は「販売」であり、家庭内での使用や無償譲渡までを一律に禁じるものではありません。

買う側：中古でもマークと事業者名を確認する。2001年より前の製品はマークがないこともあり、状態の見極めが必要
売る側：マークのない対象製品（特にモバイルバッテリー）はフリマアプリでも出品しない。多くのアプリは規約でも禁止しており、削除やアカウント停止の対象になる
譲る側：無償でも、相手の安全のためマークのない対象製品は渡さないほうが安全

フリマ出品や販売時のリスクは「PSEマークが無い製品は販売NG？法的リスクと罰則」で詳しく解説しています。

海外製品・個人輸入の場合

自分で使う目的で海外から個人輸入する分には、電気用品安全法上の「輸入事業」にはあたりません。

ただし国内の安全基準を満たしているとは限らず、リスクは自己責任になります。

同法が義務を課すのは「事業として製造・輸入・販売する者」だからです。

海外のCEマーク（欧州）やULマーク（米国）は日本のPSEの代わりにはならず、日本で販売するには別途PSEの手続きが必要です。

個人輸入した電気製品は、電圧・プラグ形状が日本と違うことも多く、変換して使うと発熱の原因になります。

転売すれば「販売」とみなされ、対象製品なら違反になり得るため、使わなくなっても売らないようにしましょう。

モバイルバッテリー・USB電源タップなど身近な注意製品

モバイルバッテリーとUSBポート付き電源タップは、事故が起きやすくPSE表示の確認が特に重要な製品です。

モバイルバッテリーはリチウムイオン電池を内蔵し発火事例があること、USB電源タップは電源タップ部分がひし形PSEの対象で、USB充電部分も直流電源装置として対象になることから、いずれも表示の確認が欠かせないためです。

モバイルバッテリー：本体に丸形PSEマークと事業者名。2019年2月より前の在庫処分品や無印の格安品は要注意。詳しくは「モバイルバッテリーのPSEマーク解説」へ
USB付き電源タップ：本体にひし形PSEマーク。あわせて合計1500Wなどの定格表示も確認する（「電源タップは何ワットまで使えるか」）

どちらも「安さ」より「表示が確認できること」を優先し、事業者名で検索してもたどれない製品は避けるのが安全です。